ファイナンシャルプランナー
（FP技能士・CFP®・AFP）

ファイナンシャルプランナーになると・・・

□お金に関する幅広い知識が身につく！
□身につけた知識が実生活で役立つ！
□上位資格を取得すれば仕事の信用度もアップ！

家計管理や資産運用、教育資金や住宅資金、年金、保険、税制などの観点から、暮らしに必要な資金を有効活用するための資金計画を立て、相談者にとって理想的な生活の実現をサポートするのがFPの役割です。各種FP資格を取得するためには、「生活に密着したお金」に関する幅広い知識を身につける必要があります。自己啓発の手段として学習する人はもちろん、資産運用や金融商品を提案する銀行、証券会社、保険会社の社員、住宅販売を行う不動産会社の社員、また業務に活かすために取得を目指す人など、とても幅広い層に人気の資格となっています。

もしFP資格をご自身のビジネスに活かそうと考えているなら、まずは「2級FP技能士」や「AFP」の取得を目指し、その後より取得難易度が高い「1級FP技能士」や国際ライセンスの「CFP®」の取得を目指すのがおすすめです。

【ファイナンシャルプランナーとは】

国家資格のFP技能士と
民間資格のCFP®、AFPがある

一口にFP資格といっても、国家資格であるFP技能士、民間資格のCFP® とAFPの2種類があります。またFP資格は、税理士や公認会計士などとはちがい、有資格者にしか許されない独占業務などはありません。

2級FP技能士に合格すると、日本ファイナンシャルプランナーズ協会（以下、日本FP協会）が認定するAFP認定研修を修了した上で登録手続きを取れば、AFP資格が取得できるため、2級FP技能士とAFPはほぼ同等と考えて差し支えありません。

FP技能士
技能検定制度の一種で、職業能力開発促進法第47条第1項による指定試験機関（一般社団法人金融財政事情研究会および特定非営利活動法人日本FP協会）が実施する国家資格。1級から3級まであります。

CFP®（サーティファイド ファイナンシャルプランナー）
2019年2月現在、世界24カ国・地域で導入されている民間のグローバル資格。日本においては日本FP協会が認定しています。AFP同様、2年ごとの資格更新の際に、所定の継続教育が義務づけられています。

AFP（アフィリエイテッド ファイナンシャルプランナー）
日本FP協会が認定する民間資格。2級FP技能検定はAFP資格審査試験を兼ねており、2年ごとの資格更新の際に、所定の継続教育が義務づけられています。

1級FP技能士とCFP®のどちらが上位資格にあるかは議論が分かれるところです。国家資格であり、合格すると一生涯有効な1級FP技能士と、民間資格で2年ごとに受ける継続教育が更新の義務となっているCFP®では、資格の性格が異なるため比較が難しいのです。

いずれにしても、FP技能士の最上位資格である1級FP技能士とCFP®は、カバーしなければならない専門知識や、実技レベルにおいても最高峰のFP資格なのは間違いありません。

ファイナンシャルプランナーのおもな業務とは……
（1）お金にまつわる相談・アドバイス
（2）研修やセミナー講師、執筆活動など

（1）お金にまつわる相談・アドバイス
FPは、生活に密着したお金のエキスパートとして、顧客の収支や負債、資産、家族構成などから、顧客のライフステージや人生設計に合わせた資金計画を立てるとともに、お金の運用方法や最適な金融商品の選び方などについてアドバイスを行います。

（2）研修やセミナー講師、執筆活動など
FPは、研修やセミナーの講師として、また書籍や雑誌、ウェブ記事などの執筆者としても、ライフステージや人生設計に合った資金計画の立て方や、お金の運用方法、最適な金融商品の選び方を不特定多数の人々に伝えます。

【ファイナンシャルプランナーが活躍できるフィールド】

6つの専門分野を学んで
顧客の不安を解消する

ファイナンシャルプランナーの働く場所や活躍の場としては、次のようなパターンが考えられます。

<働く場所>
① 企業系FP
銀行、信託銀行、証券会社、生命保険会社、損害保険会社などの金融機関や、会計事務所、不動産仲介業者、不動産販売会社に勤務するFPを「企業系FP」と呼びます。企業系FPは、FP資格取得のために得た知識を、自社で取り扱う金融商品や保険商品、不動産などを顧客に販売したり、相談に乗ったりするために活用します。商品の販売を主な収入源にしているため、相談やアドバイスについては対価を得ない場合がほとんどです。また最近では、所属する企業の従業員に対してFPサービスを提供する「企業内FP」も増えています。
② 独立系FP
自営業などで活動しているFPは、「独立系FP」と呼ばれます。独立系FPは、企業系FPと異なり、金融商品や不動産商品を販売する企業から独立しているので、個人のお金やライフプランニングに関する相談に応じる対価として、相談料やコンサルティング料を得ることで収益をあげます。また、研修やセミナーの講師、執筆活動などを通して活躍する独立系FPも少なくありません。

<活躍の場>
FPは下記の分野について詳しく学ぶため、とても幅広いお金の問題に対処することができます。
・ライフプランニングと資金計画：公的年金、健康保険・介護保険、住宅ローンや教育ローンなど、ライフプランの設計や老後の生活に欠かせない制度や仕組みを習得します。
・リスク管理：生命保険や損害保険などの保険商品の種類や特性、選び方などを学び、不測の出来事に対処するためのリスク管理について学びます。
・金融資産運用：株式や投資信託、債券、外貨などの金融資産の特徴や仕組み、運用方法などを知ることで、リスクとリターンのバランスの取り方を習得します。
・タックスプランニング：所得税や住民税、消費税、法人税など、生活に身近な税制について学びながら、国民の義務のひとつである「納税」への理解を深めます。
・不動産：住宅や土地などの保有、売却にまつわる法律や税金などの知識に加え、契約に関する知識なども身につけます。
・相続、事業承継：相続や贈与など、財産にまつわる法律や税金に関する知識を得て、遺産相続や事業承継について学習します。

【ワーク・ライフ・バランス】

FPはお金の知識を活かし
多様な働き方が選べる仕事

【ワークスタイル】
<企業系FP>
企業系FPは、金融業界や保険業界、不動産業界のセールス部門やコンサルティング部門に、また自社の従業員に対してFPサービスを提供する企業内FPは、総務や人事部門などに籍を置いて活動するため、一般的なビジネスパーソンと変わらないワークスタイルと思って差し支えありません。福利厚生や待遇は企業によって異なりますが、働き方改革に取り組む企業も増えています。企業系FPは、ワーク・ライフ・バランスが取りやすい働き方といえるでしょう。

<独立系FP>
独立系FPは金融業界や不動産業界などの企業に所属せず、自営業者や独立系FP企業のメンバーとして活動します。大手企業に勤める企業系FPに比べると、収入や待遇の安定は見劣りしがちな独立系FPですが、裏を返せば、営業努力とアイデア次第で会社員を超える収入を得ることも夢ではないということ。高収入を得るチャンスが多いのは、独立系FPの魅力といえるでしょう。

【仕事の継続性】
労働人口が減り、経済成長が鈍化するなかで、豊かな暮らしを続けるためにはどうすればいいのか、多くの人が頭を悩ませています。こうした悩みに解決策を示すのがFPの役割です。今後も活躍の場は広がり続けると考えられます。

ただ、お金の常識やルールは刻々と変化します。これからは、新たな知識を吸収して業務に活用できるFPとそうでないFPの格差はますます広がるでしょう。もしFP資格をビジネスに活かしたいのであれば、資格取得に満足せず、自己研鑽を怠らないことも肝に銘じるべきです。

【転職・スキルアップ・キャリアアップ】
資本主義経済のなかで働いている以上、経済についての知識をまったく必要としない個人や企業は存在しません。お金にまつわるリテラシーが高いFPは、金融業界や保険業界、不動産業界だけに限らず、企業間競争が激しい多くの業種、業態で必要とされるお金の専門家です。FP資格やお金にまつわる専門知識が、転職やキャリアアップにプラスに作用することは間違いないでしょう。

【社会的需要】

「人生100年時代」だからこそ
FPの需要は今後ますます高まる

日本はいま、「人生100年時代」といわれるほどの超高齢化社会を迎えつつあります。その一方で、経済的な不安や、年金、医療費の問題などで頭を悩ませている人が増えています。生涯にわたり豊かな暮らしを享受するためには、「お金にまつわる知識、制度について理解を深めることが必要」と考える人は、増えることはあっても減ることはないでしょう。FPの需要は今後ますます高まっていくと予想されます。

【魅力・やりがい】

お金の困り事を解決して
生活者や企業で働く人に感謝される仕事

●大切なお金の不安を解消し感謝される
FPに相談を持ちかける人は、多かれ少なかれ暮らしに密着したお金の問題に悩んでいます。こうした人たちの話に耳を傾け、専門家の立場から最適な解決方法をアドバイスした結果、顧客から感謝の言葉がもらえることは少なくありません。「ありがとう」という言葉にやりがいを感じる仕事です。

●業務で得た知識がFP自身のライフプランニングに役立つ
FPは顧客のために新たな知識を身につけますが、業務で得た知識はもちろんFP自身の生活設計にもおおいに役立ちます。顧客のために考えたライフプランや運用計画が、自分の生活設計にも活かせるのはFPの魅力のひとつといえます。

●開業すれば自由な働き方ができる
特定の金融商品の販売を目的としない独立系FPとして開業すれば、より中立的な立場から、顧客ニーズに即した商品を提案できるようになります。開業することで働き方の自由度も増すため、専門性や独自性を高めることが十分可能です。工夫と努力次第で収入アップも見込めるので、企業系FPに飽き足らない人は、独立系FPを検討してみるのも良いでしょう。

【ファイナンシャルプランナーになるためには】

似ているようで
取得要件がこんなにちがうFP資格

FP資格の合格率の目安は次の通りです。
約80％　3級FP技能検定
約40％　2級FP技能検定（兼AFP資格審査試験）
約10％　1級FP技能検定
約8〜10％　CFP®資格審査試験（6課目一括）

国家資格の「FP技能士」は合格と同時に取得でき一生涯有効ですが、民間資格であるCFP®、AFPは資格の効力を維持するために、2年ごとに所定の継続教育が義務づけられているなどちがいがあります。

また、CFP®を取得するためには、6課目の試験にすべて合格しなければなりませんが、1課目ずつの受験および合格が認められているなど、同じFP資格でも詳細はかなり異なるので注意が必要です。

試験に関する詳しい情報は、指定試験機関である金融財政事情研究会および日本FP協会の公式サイトを参照ください。

【おすすめの学習プラン】

上位資格取得には
資格スクールの選択が王道

資格取得のための学習法には、独学、通信教材の利用、資格スクールへ通うなどの選択肢があります。FP資格の取得にはどんな学習法が有利なのでしょうか。

3級FP技能士であれば、比較的容易なため、通信教育や独学で取得することも可能です。そこから、2級FP技能士やAFP、1級FP技能士、CFP®の取得を目指してレベルアップするのであれば、費用対効果が高い資格スクールを利用するのがおすすめです。

大原で学べる学習スタイル