宅建士は過去問を使う学習が効率的!おすすめの勉強法も解説!

宅地建物取引士(以下、宅建士)を目指したいが、具体的にどう勉強すればいいのか悩んでいる方は多いのではないでしょうか。

宅建士試験の対策には、テキストや予想問題集だけではなく、過去問の活用が欠かせません。

過去問を使うことで出題傾向や自分の苦手な分野が分かり、学ぶべきポイントが明確になります。さらに学習段階に合わせた過去問の使い方が実践できれば、宅建士の合格に一気に近づけるでしょう。

今回は、宅建士試験における過去問の重要性や、過去問を使った学習段階別のおすすめの勉強法を解説します。

【首藤講師の自己紹介】

資格の大原の分かりやすい講義とは、「説明内容が理解できる」+「問題が解ける」講義のことを指します。講義を聴いて説明内容を理解したとしても、問題が解けないのでは合格できません。講義内では、洗練されたテキスト・トレーニング問題集を活用しながらインプット・アウトプットを並行し、「合格に必要な知識」を一つひとつ確実に身につけていきます。合格まで頑張りましょう!

宅地建物取引士の試験内容とは?

宅建士試験における過去問の重要性を知るためにも、まずは宅建士試験の内容を確認しましょう。

不動産取引の専門家として必要な知識を問う内容

宅建士とは不動産取引の専門家であり、宅建士でなければ行なえない独占業務も存在します。試験では、ルールや法律に則って、適切な不動産取引業務が行なえる知識を有しているかが判断されます。

宅建士試験で出題される内容は、次の3つの科目です。

科目 内容 出題数 (50問中)
宅建業法 重要事項の説明、37条書面、媒介契約など 20問
権利関係 相続や抵当権といった民法や借地借家法、不動産登記法など 14問
法令上の制限・税その他 都市計画法や建築基準法、登録免許税や不動産取得税の税法など 16問

それぞれの科目からの出題数は決まっており、最も配分が大きい宅建業法は40%を占めます。ただし、権利関係や法令上の制限・税その他からの出題も大きく、宅建士試験に合格するには、3つの科目それぞれで点数を取る必要があります。

50問・四肢択一式

宅建士試験は50問の四肢択一式で、試験時間は2時間です。登録講習修了者は5問免除となり、45問を1時間50分で解く試験となります。

試験時間内にすべての問題を解くには、1問あたり2~3分のペースで解かなければなりません。宅建士試験では、限られた時間のなかで問題や選択肢を素早く理解し、いかに正解を導き出せるかが重要です。

合格率は16%前後

宅建士試験の過去10年間の合格率は13.1~17.9%です。合格基準点は50問中31~38点の間で推移しており、平均すると35点です。つまり、正答率70%を超えられるかどうかが合格の目安です。

宅建士試験では、受験生のレベルや問題の難易度によって、毎回合格基準点が変わります。そのため、問題が難しいといわれた年は合格基準点も下がる傾向にあります。

しかし、最近では受験者のレベルが上がっているといわれ、令和2年度10月の宅建士試験では、合格基準点が38点という高得点でした。これから合格を目指す方は、40点を目指した勉強が必要です。

40点を超えるには、多くの方が正解する問題で確実に得点を重ねることは必須条件です。そのうえで、出題数が最も多い宅建業法でいかに点を取れるかがポイントとなるでしょう。

なお、試験の最新情報は必ず公式サイトで確認しましょう。
https://www.retio.or.jp/exam/takken_shiken.html

【首藤講師ならではのポイント】

宅建士試験は、合格率はおおむね16%前後と高くはありませんが、おおむね35問前後の正解で合格が狙えます。合格点から分かるように、出題範囲をすべて克服し、満点を狙うということは、まったく必要ありません。毎年数多くの法律から幅広く50問が出題されますが、余裕を持った40問正解で合格を目指し、出題頻度の高い論点に絞って学習することが大切です。

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過去問を使った学習は宅建士合格への近道!

試験範囲の広い宅建士試験の合格には、過去問を使った学習が必要不可欠です。ここでは、宅建士試験の勉強で過去問を使う2つのメリットを解説します。

試験の出題傾向が分かる

宅建士試験の過去問を数年分解くことで、宅建士として求められる知識や、出題傾向が分かります。

宅建士試験で出題されるのは、「宅建業法」はもちろん「民法」や「建築基準法」、「税法」など広範囲におよびます。宅建士試験は、法律系の資格のなかでも受験しやすい資格といわれていますが、すべての範囲を勉強するのは容易ではありません。

しかし、過去問を使えば試験によく出る重要ポイントが分かります。勉強で力を入れるべき項目や、求められる知識の詳細も見えてくるでしょう。

実際、宅建士試験では過去問から70~80%が出題されるともいわれており、試験で頻繁に問われる項目を知るには、過去問学習は欠かせません。

苦手項目が分かる

過去問を活用すれば、宅建士試験の出題範囲のなかから、自分が理解できていないポイントが明確になります。

出題される50問のうち、おおむね70%前後の得点で合格できる宅建士試験では、苦手な項目を減らすことが合格のために重要です。とはいえ、テキストを読み進めるだけの学習法では、自分の弱点に気付きにくいものです。

過去問を解くことで、得点率の低い項目を見つけることができれば、そこに集中して学習に取り組むことができるでしょう。

【学習段階別】過去問を使ったおすすめの学習法3選

宅建士試験において過去問が重要なのは確かですが、ただやみくもに解いても得点アップにはつながりません。ここでは、学習段階に応じた過去問の使い方を理解しましょう。

【学習開始時】まずは問題を理解する

学習を始めたばかりの段階では、問題を解くよりも、問題文を読んで内容を理解することを優先しましょう。この時点では問題が解けないのが当たり前であり、不正解でも落ち込む必要はありません。

実際に出題された問題に触れることで、出題形式や出題レベルが分かってきます。問題と選択肢を読み込んでいけば、独特な言い回しや、法律の基本的な考え方にも慣れてくるでしょう。

法律や不動産用語など、分からない語彙が出てきたら調べて徹底して繰り返すのがポイントです。なお、法律や不動産の知識がまったくない場合は、過去問が一問一答形式で収録された教材を使うと学習しやすいでしょう。

【中盤】分野別に繰り返し解く

テキストでの学習を進めた段階では、分野別の過去問を使いながら、理解度をチェックすることをおすすめします。

試験で合否の決め手になるのは、「一肢の判定力」です。選択肢一つひとつの正誤を、根拠を持って判断できる力を磨きましょう。解けなかった問題はもちろん、正解した問題もなぜ正解なのか、解説できる程度の理解を深めることが重要です。

過去問は、一回解いて終わりではありません。各分野での基礎力を固めるためにも、何度も繰り返し取り組みましょう。

【試験前】実際の試験と同様に時間を計りながら解く

試験が近づく直前期には、本番と同様に、時間を計りながら過去問に挑みます。

問題を解くペース配分を確認し、制限時間内にすべての問題が解けるように調整しましょう。50問という限りある出題数のなかで、1問でも目が通せていない問題があるのは大きなマイナスです。採点後は、得点の低かった項目を集中的に復習しましょう。

この段階では、過去問を覚えるほど解いている方も多いため、過去問のほかに予想問題や模試を使う手もあります。予想問題や模試で新たな問題に触れることで、応用力が身につき、合格確実圏内の40点にさらに近づくでしょう。

宅建士の過去問の入手方法は?

宅建士試験の対策には、過去問は欠かせません。過去問を入手するには、次の3つの方法があります。

不動産適正取引推進機構からダウンロード

過去問は、宅建士試験を実施している不動産適正取引推進機構の公式ホームページから、無料でダウンロードが可能です。

実際の試験問題がどのようなものか見てみたい方は、活用してみるとよいでしょう。しかし、ダウンロードできるのは問題と正解番号表のみです。解説はなく、法改正にも対応していないため、教材として使うには向きません。

書店やWebで過去問題集を購入

いくつもの出版社から、宅建士試験の過去問題集が出版されています。問題と合わせて解説が掲載されているため、問題を解いた後の復習にも使えます。

購入する際は、必ず最新年度の問題集を選びましょう。宅建士試験では最新のルールや法改正などによって、過去での正解が必ずしも本年度の試験で正解になるとは限りません。

問題集を選ぶ際は、解説の分かりやすさも重要です。過去問の解説と合わせて、関連知識の説明が付いた教材であれば、過去問を解きながら周辺知識まで関連付けながら学べます。

過去問を使った対策講座を受講

資格学校が実施する通学制や通信制の講座では、過去問が教材の一つとして組み込まれているものも多く存在します。

過去問の書籍を購入して独学で勉強する場合と、資格学校の対策講座で勉強する場合の大きな違いは、自分でカリキュラムや学習スケジュールを組む必要がない点です。対策講座は過去問と合わせて、学習に必要なテキストや予想問題も一式用意されているため、効率よく勉強が進められます。

過去問ではカバーしきれない最新のルールや法改正に沿った知識も補えるため、学習漏れも防げるでしょう。過去問を使った宅建士試験の対策講座を行なっている資格学校は複数あります。実際の過去問の解説を見て、自分にとって分かりやすい学校を選びましょう。

【首藤講師ならではのポイント】

資格の大原の講義で使用する教材は、法改正を反映したうえで提供しています。特に、試験対策上、重要な改正点は、インプットで使用する教材はもちろんのこと、アウトプットトレーニングで使用する問題にも盛り込んでいますので、法改正の対策はバッチリです。

大原講師陣が実際の過去問を解説!

ここからは実際の過去問を【定番問題】【改正点からの問題】【難問】に分けて解説していきます。

【定番問題】令和3年度10月試験 宅建業法より

【問 36】

宅地建物取引業者が行なう宅地建物取引業法第35条に規定する重要事項の説明に関する次の記述のうち、同法の規定に少なくとも説明しなければならない事項として掲げられていないものはどれか。

  • 1 建物の貸借の媒介を行なう場合における、「都市計画法第29条第1項の規定に基づく制限」
  • 2 建物の貸借の媒介を行なう場合における、「当該建物について、石綿の使用の有無の調査の結果が記録されているときは、その内容」
  • 3 建物の貸借の媒介を行なう場合における、「台所、浴室、便所その他の当該建物の設備の整備の状況」
  • 4 宅地の貸借の媒介を行なう場合における、「敷金その他いかなる名義をもって授受されるかを問わず、契約終了時において精算することとされている金銭の精算に関する事項」

正解

1

1 説明しなければならない事項とはされていない

建物の貸借の場合、「都市計画法第29条第1項の規定(開発行為の許可)に基づく制限」は、説明すべき重要事項に該当しない。

2 説明しなければならない事項

建物の貸借の場合、「当該建物について、石綿の使用の有無の調査の結果が記録されているときは、その内容」について説明しなければならない。

3 説明しなければならない事項

建物の貸借の場合、「台所、浴室、便所その他の当該建物の設備の整備の状況」について説明しなければならない。

4 説明しなければならない事項

宅地の貸借の場合、「敷金その他いかなる名義を持って授受されるかを問わず、契約終了時において精算することとされている金銭の精算に関する事項」について説明しなければならない。

【改正点からの問題】令和3年度10月試験 宅建業法より

【問 33】

宅地建物取引業法第35条に規定する重要事項の説明における水防法施行規則第11条第1号の規定により市町村(特別区を含む。以下この問において同じ。)の長が提供する図面(以下この問において「水害ハザードマップ」という。)に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。なお、説明の相手方は宅地建物取引業者ではないものとする。

  • 1 宅地建物取引業者は、市町村が、取引の対象となる宅地又は建物の位置を含む水害ハザードマップを作成せず、又は印刷物の配布若しくはホームページ等への掲載等をしていないことを確認できた場合は、重要事項説明書にその旨記載し、重要事項説明の際に提示すべき水害ハザードマップが存在しない旨を説明すればよい。
  • 2 宅地建物取引業者は、市町村が取引の対象となる宅地又は建物の位置を含む「洪水」、「雨水出水(内水)」、「高潮」の水害ハザードマップを作成している場合、重要事項説明の際にいずれか1種類の水害ハザードマップを提示すればよい。
  • 3 宅地建物取引業者は、市町村が取引の対象となる宅地又は建物の位置を含む水害ハザードマップを作成している場合、売買又は交換の媒介のときは重要事項説明の際に水害ハザードマップを提示しなければならないが、貸借の媒介のときはその必要はない。
  • 4 宅地建物取引業者は、市町村が取引の対象となる宅地又は建物の位置を含む水害ハザードマップを作成している場合、重要事項説明書に水害ハザードマップを添付すれば足りる。

正解

1

1 〇

宅建業者は、市町村に照会し、当該市町村が取引の対象となる宅地又は建物の位置を含む水害ハザードマップを作成せず、又は印刷物の配布若しくはホームページ等への掲載等をしていないことが確認された場合は、その照会を持って調査義務を果たしたことになる。この場合、重要事項説明書にその旨記載し、重要事項説明の際に提示すべき水害ハザードマップが存在しない旨の説明を行なう必要がある

2 ×

宅建業者は、市町村が取引の対象となる宅地又は建物の位置を含む「洪水」、「雨水出水(内水)」、「高潮」の水害ハザードマップを作成している場合、重要事項説明の際に「洪水」、「雨水出水(内水)」、「高潮」のそれぞれについて水害ハザードマップを提示しなければならない。

3 ×

宅建業者は、市町村が取引の対象となる宅地又は建物の位置を含む水害ハザードマップを作成している場合、宅地又は建物の売買・交換・貸借のいずれの場合であっても、重要事項説明の際に水害ハザードマップを提示しなければならない。

4 ×

宅建業者は、市町村が取引の対象となる宅地又は建物の位置を含む水害ハザードマップを作成している場合、重要事項説明書に水害ハザードマップを添付するだけでは足りず、重要事項説明の際に水害ハザードマップを提示し、当該宅地又は建物のおおむねの位置を示すことにより、当該宅地又は建物の所在地を説明しなければならない。

【難問】令和3年度10月試験 宅建業法より

【問 38】

宅地建物取引業者Aが、宅地建物取引業者BからB所有の建物の売却を依頼され、Bと一般媒介契約(以下この問において「本件契約」という。)を締結した場合に関する次の記述のうち、宅地建物取引業法の規定に違反しないものはいくつあるか。

  • ア 本件契約を締結する際に、Bから有効期間を6か月としたい旨の申出があったが、AとBが協議して、有効期間を3か月とした。
  • イ 当該物件に係る買受けの申込みはなかったが、AはBに対し本件契約に係る業務の処理状況の報告を口頭により14日に1回以上の頻度で行った。
  • ウ Aは本件契約を締結した後、所定の事項を遅滞なく指定流通機構に登録したが、その登録を証する書面を、登録してから14日後にBに交付した。
  • エ 本件契約締結後、1年を経過しても当該物件を売却できなかったため、Bは売却をあきらめ、当該物件を賃貸することにした。そこでBはAと当該物件の貸借に係る一般媒介契約を締結したが、当該契約の有効期間を定めなかった。
  • 1 一つ
  • 2 二つ
  • 3 三つ
  • 4 四つ

正解

4

ア 違反しない

一般媒介契約の場合、有効期間についての規定はない。従って、「Bから有効期間を6か月としたい旨の申出があったが、AとBが協議して、有効期間を3か月とした」としても宅建業法の規定に違反しない。

イ 違反しない

一般媒介契約の場合、業務の処理状況の報告についての規定はない。従って、「AはBに対し本件契約に係る業務の処理状況の報告を口頭により14日に1回以上の頻度で行った」としても宅建業法の規定に違反しない。

ウ 違反しない

一般媒介契約の場合、指定流通機構に登録するべき旨の規定はない。従って、「登録を証する書面を、登録してから14日後にBに交付した」としても宅建業法の規定に違反しない。

エ 違反しない

一般媒介契約の場合、有効期間についての規定はない。従って、「BはAと当該物件の貸借に係る一般媒介契約を締結したが、当該契約の有効期間を定めなかった」としても宅建業法の規定に違反しない。

【首藤講師ならではのポイント】

今回取り上げた宅建業法という科目は、出題数が最も多く、いかに点を取れるかがポイントとなります。学習量に比例して得点を稼げる科目ですが、ひっかけ問題が出題されることが多い特徴があります。資格の大原では、原則規定と例外規定を整理しながら、学習を進めていきます。一通り学習した後は、トレーニング問題集を活用して、問題を数多く解くことで、本試験で合否の決め手になる「1肢の判定力」を磨くことができ、受験生が苦手とする個数問題も得点源にすることができます。

宅建士合格を目指すならば資格の大原へ!

過去問を使って宅建士の合格を目指す方には、過去問を徹底分析して組まれたカリキュラムとオリジナル教材がそろった「資格の大原」がおすすめです。

厳選された過去問が掲載されたオリジナル教材

資格の大原のオリジナル教材では、重要な過去問が項目別に掲載されているため、苦手な項目の集中学習や、項目別の出題傾向の把握が簡単にできます。

資格の大原の過去問では、選択肢ごとにテキストに該当するページ番号が記載されており、理解度が不足している問題があっても、すぐにテキストに戻って復習が可能です。各問題には優先順位が付けられているため、絶対に抑えておくべき問題もひと目で分かります。

過去問を徹底的に分析して組まれた効率的なカリキュラム

資格の大原では、宅建士試験の合格圏内である40問正解を目指し、過去の出題傾向を分析しています。短期間で実力アップできるよう、重要論点に絞ってカリキュラムが組まれているため、効率的に無駄なく勉強を進めることが可能です。

学習スタート初期の講義から過去問をベースにした問題が組み込まれているのも、資格の大原ならではの特徴です。毎回の講義でアウトプットを行なうことで、自分の理解度が確認できる仕組みになっています。

早期に宅建士試験の出題方法に触れておくことで、法律や不動産用語の独特の表現に慣れ、確実に得点につなげられる解答力が身につきます。

安心して受講できる万全のフォロー体制

受講生が試験勉強に集中できる、充実したフォロー制度も資格の大原の魅力です。学び方に合わせた合格サポートが用意されているため、どのコースを選んでも安心して勉強に取り組めます。

スクールに通って生講義を受講する教室通学では、講座に出られないときの振替出席制度や欠席時のフォロー、Webでの講義受講などがそろっています。万が一転勤や転居があったとしても、転出先近くの各校への転校や、通信講座への変更も可能です。

WebライブやWeb通信など自宅で学ぶ場合でも、無料でメールで不明点を質問できます。分からないことを一人で悩む必要がないため、自宅学習の方でもモチベーションを最後まで維持して宅建士試験に挑めるでしょう。

学習状況や生活スタイルに合わせて選べる多彩なコースと受講スタイル

資格の大原には、早期対策から直前対策、初学者から学習経験者向けまで、豊富なコースが用意されています。

受講スタイルも多種多様です。教室に通っての受講はもちろん、好きな場所で生の配信講義を視聴するWebライブや、DVDや教材のみを使って自分のペースで学習できる講座までそろっています。

自分の学習レベルや生活スタイル、試験までの期間に合わせて選べるため、必ず自分に適したものが見つかるでしょう。どのコースにしようか迷ったときには、予約不要の講座説明会で、自分に合う講座がどれなのか相談することも可能です。

【首藤講師ならではのポイント】

宅建士試験の合格のためには過去問を多く解くことが重要です。資格の大原では、そのなかでも試験対策上、特に重要な問題を厳選し、学習スタート時期からアウトプットトレーニングを行っていきます。ほぼ毎回の講義中にアプトプットトレーニングを実施しますので、常に自分の「理解度」をチェックできます。

まとめ

宅建士試験の合格への近道は、過去問を使った学習です。過去問を解くことで、宅建士試験で重視される知識や出題傾向が見えてくるでしょう。

とはいえ、過去問をただ解くだけでは得点にはつながりません。問題文や選択肢の意味を理解するためにも、解説やテキストと合わせて、過去問を効率的に使うことが重要です。

過去問は書店やインターネットで購入できますが、資格学校の宅建士講座を受講すれば、過去問と連動したテキストや予想問題集をまとめて入手できます。

「資格の大原」であれば、過去問を徹底分析した教材がそろっているため、宅建士試験に向けて、無駄なく効率的に力を付けることが可能です。宅建士試験への最短の合格を目指したい方は、資格の大原のオンラインセミナーや体験講義のWeb視聴を試してみてはいかがでしょうか。

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首藤 務(しゅとう つとむ)
担当科目
全科目
指導理念
「丁寧で分かりやすく」
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