実務の仕訳から決算までの書類作成をマスターします
検定試験のために学習した簿記の知識だけでは、経理の実務を行うことはできません。例えば、検定試験では"問題文"によって仕訳条件が示されますが、実務上では請求書などの書類から仕訳を切れるようにならなければなりません。このため、簿記検定の学習で得た知識をベースに、実務のためのスキルを別途習得する必要があります。
このパックでは、1年間の実務業務をシミュレートし、実際の経理スキルを効率よく段階的に学習します。
学習スタイル：Web通信
開講時期：2026年6月～2027年7月入学
対象者： 簿記学習経験者
受験年度：-
回数：映像講義：36時間（講義回数18回）
一般価格：70,400円（税込）
※大原グループの講座（通学・通信）に初めてお申し込みの方は、受講料の他に入学金6,000円（税込）が必要です。
こんな方にオススメのコースです
学習対象
簿記学習経験者
（簿記の学習経験がない方は「日商簿記初級」を先にご受講ください）
パック内容 （テキスト各1冊、Web（確認）テスト付）
日々の会計処理 （映像講義：12時間、全6回）
経理・総務の日々の活動、仕事の流れがわかる
経理・総務の年間カリキュラム
消費税の会計処理
印紙税の基礎知識
交際費、福利厚生費および
会議費等の区分
源泉所得税（給与・報酬）の
徴収、納付事務
受取利息の会計処理
減価償却資産等の取得価額
減価償却費の計算方法
個人住民税の徴収および納付
健康保険、厚生年金保険の概要
および会計処理
労働保険の概要および会計処理
原則的な日々の記帳から
決算までの流れ
決算(会計応用) （映像講義：4時間、全2回）
決算の流れ、経営分析および会計処理の応用知識を学習
事務所等を新規に賃借または
更新した時の会計処理
決算の流れ
交際費、福利厚生費および
会議費等の区分（応用）
経営分析の基礎知識
年次決算と月次決算
（月次決算のススメ）
決算対策
会社の税務 （映像講義：12時間、全6回）
消費税、法人税、法人事業税等の会社にかかる税金の基礎を習得
※税務実務講座「法人税法入門」＋「消費税法入門」と同じ教材、同じカリキュラムとなります。
【法人税法入門】
法人税の基礎知識
減価償却
貸倒引当金
租税公課
交際費等
所得税額控除
役員給与
受取配当等
青色欠損金の繰越控除・
繰戻し還付
法人事業税
法人住民税
【消費税法入門】
消費税法の概要
課税区分
基本税額計算
会計処理
年末調整・源泉徴収実務 （映像講義：8時間、全4回）
給与や報酬料金などの支払をする際に天引きする源泉徴収税額に関する内容を全般的に学習
源泉徴収制度
給与の源泉徴収
年末調整
退職時の源泉徴収
報酬・料金等の源泉徴収
外国人労働者の源泉徴収
受講期間等
コース
視聴・発送開始日
受講終了日※
日々の会計処理
2026年7月1日
2027年8月31日
決算（会計応用）
2026年7月1日
2027年8月31日
会社の税務
2026年6月20日
2027年8月31日
年末調整・源泉徴収実務
2026年8月20日
2027年8月31日
※Web講義の視聴、質問対応、採点問題回答の期限となります。
大原受講生割引
実務の仕訳から決算までの書類作成をマスターします
検定試験のために学習した簿記の知識だけでは、経理の実務を行うことはできません。例えば、検定試験では"問題文"によって仕訳条件が示されますが、実務上では請求書などの書類から仕訳を切れるようにならなければなりません。このため、簿記検定の学習で得た知識をベースに、実務のためのスキルを別途習得する必要があります。
このパックでは、1年間の実務業務をシミュレートし、実際の経理スキルを効率よく段階的に学習します。
学習スタイル：Web通信
開講時期：2026年6月～2027年7月入学
対象者： 簿記学習経験者
受験年度：-
回数：映像講義：36時間（講義回数18回）
一般価格：70,400円（税込）
※大原グループの講座（通学・通信）に初めてお申し込みの方は、受講料の他に入学金6,000円（税込）が必要です。
資格の講座以外の学習スタイル
大原学園グループでは、この他にも資格を取得できる学習スタイルをご用意しています。
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