特別連載
「10分でわかる！○○業界トピックス」
vol.2（IT業界編）

新型コロナウイルスの世界的な流行は、人々の生活様式や働き方に大きな変化をもたらしました。デジタル化の促進、オンライン対応の強化、リモートワークの常態化など、従来の常識や価値観から大きく変容したニューノーマル時代は、柔軟な働き方を選択できる環境が整備されつつあり、企業にとっても優秀な人材を確保する手段となっています。

ニューノーマル時代の代表的な働き方には、以下のようなものが挙げられます。メリット・デメリット両方の側面から解説します。

・リモートワーク

自宅やサテライトオフィスなど、勤務場所に制約されずに働く形態です。通勤時間の削減や働く場所の自由度が高まる一方で、職場とのコミュニケーションや生産性の維持が課題となっています。
ポストコロナを見据えて、リモートワークを恒常的に取り入れる企業は増加しており、デジタル化の進展もリモートワークの環境整備を後押ししています。

・フレックスタイム制

従業員が始業・終業時間を自身で決められる制度です。ライフスタイルに合わせた働き方が可能になり、ワークライフバランスの実現に役立ちます。一方で、過剰な長時間労働に注意が必要です。
コロナ禍を機に多くの企業で新設または拡充する動きがみられたこの制度は、テレワークとも相性が良く、ニューノーマル時代の働き方として定着しつつあります。

・副業（複業）

本業の他に副収入を得る働き方です。収入源の分散化やスキルの活用で有益ですが、労働時間の過多や情報漏洩などのリスクもあります。企業によっては副業規定が設けられています。
コロナ禍で副業ニーズが高まったことから、副業を認める企業は増加中。ポストコロナでは、収入源の分散を求める兆しもあり、副業が一般化する可能性もあります。

・クラウドワーカー

インターネット上でタスクを受注し、場所や時間に捉われずに働く形態です。フリーランスとして柔軟に働けますが、仕事の安定性が課題となります。
コロナ禍での対面を避ける動きから非対面でのサービス提供が加速し、それに伴いクラウドワーカーなどの需要は高まりを見せています。ポストコロナではこうした働き方がより一般的になると考えられています。

・ジョブ型雇用

期間や業務内容の明確な雇用契約に基づき、プロジェクトベースで働く形態です。専門性を活かせますが、雇用の不安定さが課題です。
コロナ禍の影響で正規雇用を見直す企業も多く、ポストコロナではプロジェクトベースの契約社員などジョブ型雇用が増える可能性もあります。

・シェアリングエコノミー

個人が保有する資産や空き時間を活用して収入を得る経済活動で、UberやAirbnbなどが挙げられます。副業として行われることも多く、柔軟な働き方が可能ですが、制度面の課題があります。

ニューノーマル時代の働き方には、リモートワークやフレックスタイム制、副業など、従来とは異なる柔軟性があります。これにより、個人のライフスタイルに合わせた働き方が可能になり、ワークライフバランスの実現が容易になるというメリットがあります。一方で、セルフマネジメント能力が求められ、生産性の維持や職場とのコミュニケーションが課題となります。このように、ニューノーマル時代の働き方には個人と組織の双方にとって、新たな可能性と課題があるのです。

柔軟で個人主体の働き方が一般化するニューノーマル時代においては、自らをコントロールする力が成功の鍵となるため、セルフマネジメント能力が重視されます。

リモートワークやフレックスタイム制、副業などニューノーマル時代の多様な働き方は、勤務場所や時間が自由になるため、セルフマネジメント能力が不可欠です。上司の直接的な管理下にない分、自身で業務を整理し、生産性を維持する必要があります。
また、個人の主体性が求められ、目標設定や計画立案、課題解決などを自ら行うことも期待されます。そのためには強いセルフマネジメント能力が必要となるのです。

セルフマネジメントは単に業務だけにはとどまりません。ニューノーマル時代の働き方は、リモートワークの増加に伴い、仕事と私生活の境界線が曖昧になりがちです。精神的・身体的な健康がパフォーマンスに直結するため、ワークライフバランスの実現が不可欠です。セルフマネジメントにより、自身のウェルビーイングを高めることが求められています。