オススメ
パススルでは、学習のすべてがスマホで完結できます。
場所や時間を選ばず、自分の都合にあわせて学習できる新しい講座です。
★通勤や通学途中、休憩時間などのスキマ時間にサクッと視聴できます。
★学習のポイントがシンプルにまとまっており、講義の視聴後は問題をスラスラ解くことができます。
★ダウンロード可能。
★過去の本試験を徹底分析し、豊富な図解で分かりやすいフルカラーテキスト。
★ブックマークやマーカー、書き込みなどの機能も充実!
★ダウンロード可能。
★科目ごとに問題を選択して、いつでもどこでも問題演習できます。
★各問題には肢別の詳細な解説付きで、知識固めもバッチリです。
★問題演習後はランキング機能で自身の現在地を確認できます。
★問題集の実施状況は「個人カルテ」に記録されますので、間違えた問題や類似問題のピックアップもできます。
★各セクションの学習をひと通り終えた後に、実力確認テストで理解度の確認ができます。
★本試験の直前は模擬試験で最終確認。苦手なテーマを把握できますので復習も万全です。
金融、税金、不動産、保険、年金、ローンなどの幅広い知識を活かし、 個人のライフプランに合わせた資金計画の立案や、目標の実現に向けてサポートする 専門家がFP(ファイナンシャル・プランナー)です。
家計管理や資産運用、教育資金や住宅資金、年金、保険、税制などの観点から、暮らしに必要な資金を有効活用するための資金計画を立て、相談者にとって理想的な生活の実現をサポートするのがFPの役割です。各種FP資格を取得するためには、「生活に密着したお金」に関する幅広い知識を身につける必要があります。自己啓発の手段として学習する人はもちろん、資産運用や金融商品を提案する銀行、証券会社、保険会社の社員、住宅販売を行う不動産会社の社員、また業務に活かすために取得を目指す人など、とても幅広い層に人気の資格となっています。
簿記・会計の知識を有していれば、景気に左右されることが少なく、つねに求人も豊富です。また、簿記・会計の知識は、あらゆるビジネスシーンで必要不可欠であり、さまざまな分野において力を発揮することができます。
企業の経営活動を記録・計算・整理し、財務諸表を読む力や、基礎的な経営管理や分析力が身につく簿記は、社会人に求められる資格として絶大の人気を誇ります。業種・業界問わず必要な知識であり、経理・財務部門はもちろん、営業企画部門や企業の管理者として、また独立する際にも役立てることができます。簿記の基本的な知識を学べる「日商簿記3級」は合格率が50%前後と比較的取得しやすい資格です。
情報処理技術者試験は難易度に準じて4レベル、12区分に分類され、そのうち、2区分が「IT利用者向け」、10区分が「技術者向け」にわかれています。ITパスポートは、IT利用者向けのITを利活用するための共通的な基本知識を問う試験となります。
ITが生活や仕事に深く浸透するなか、情報技術の基礎から使用上の注意点やモラル、法令、経営との関わりまでを知ることはとても重要です。ITパスポート試験は、情報処理技術者試験のなかでもっとも基礎的な知識を証明する試験であり、職業に関わらず、すべての人が備えておくべきITスキルを証明する試験です。基礎的な試験とはいえ、出題分野は、ストラテジ系(企業と法務・経営戦略・システム戦略)、マネジメント系(開発技術・プロジェクトマネジメント・サービスマネジメント)、テクノロジ系(基礎理論・コンピュータシステム・技術要素)の3分野におよび、広範な知識が問われます。
宅建士は「不動産取引の専門家を示す国家資格」といっても過言ではありません。不動産取引を行う事務所には必ず5人につき1名以上は宅建士を置かなくてはいけないという「必置資格」です。そして、宅建士の需要は、不動産業界にとどまらず、他業界にも広がっています。
専門知識を持った宅建士しか扱えない独占業務として認められているのは、以下の3つの業務があります。
(1)重要事項の説明
物件の借主・買主に対して、契約締結前に重要事項の説明を行います。重要事項とは、物件の正確な状況(インフラ設備など)など、借主・買主が事前に知っておくべき情報を指します。
(2)重要事項説明書への記名
重要事項は口頭だけでなく、文書にも記載し、説明しなくてはなりません。記載内容を説明したうえで、この文書に記名します。
(3)契約書面への記名
契約が成立したときに交付しなければならない書面(代金の支払い方法などの契約内容が記載されている)に記名します。
「中小企業診断士」は、中小企業の経営支援が主な仕事のひとつとなります。日本に存在する会社の99.7%は中小企業のため、中小企業診断士の力を発揮できる場所は多いと言えるでしょう。また、中小企業は、幅広い業界にあり、事業内容も多岐に渡るため、中小企業診断士としてさまざまな業界と関わることができます。
会社員が自己啓発やスキルアップのために資格取得を目指すケースも多い中小企業診断士。中小企業診断士の試験範囲は、経営・マーケティング全般に及ぶため、試験勉強を通じて企業経営に必要となる知識全般が身に付きます。ここで身に付けた知識は、就職や転職、独立開業など、先々のキャリアアップにもとても有利に働きます。
中小企業診断士は、努力次第で独立開業も可能です。企業の経営支援に携わるという仕事柄、顧客企業の社長や役員などと密に関わる機会が多く、おのずと経営者クラスの人脈を持つことになります。それらの人脈を活かしながら、かつ自分の強みをアピールできれば、中小企業診断士として独立することも夢ではありません。
公務員とは、国や地方公共団体などで、国民や住民のために働く人のことで、基本的に法律に基づいてさまざまな仕事に従事しています。民間企業が、自社の利益追求を目的にする一方、公務員は国民全体の奉仕者であり、公共の利益のために働く存在なのです。
公務員の仕事は分野がとても広く、事務系の職種から、建築・土木、化学・農業などの専門を仕事とする技術系職種、公共の安全をはかる警察官や消防官などの公安系職種、医師や看護師、栄養士や保育士などの専門資格が必要となる資格職、学校教員などのその他の公務員まで、数多くの職種が存在します。国民の生活に不可欠な、財政運営や外交、医療、福祉、教育などさまざまな面から、わたしたち国民の生活基盤をつくる仕事なのです。
人にやさしい職場環境をつくるために、高い専門知識と優れたスキルを活かし、労務管理をはじめ、複雑な社会保険や年金のアドバイス、コンサルティングを行う社労士。強力なパートナーとして企業からのオファーも多く、活躍の場が広がっています。
社労士とは、社会保険と労務に関する法律の専門家です。社労士が活躍できるフィールドは社労士事務所や企業がありますが、社労士の資格さえあれば、経験を積んで独立開業することもできます。
また、今後は"団塊の世代"が後期高齢者(75歳)の年齢に達するいわゆる2025年問題で親の介護のため離職する人が増加することも懸念されていますが、社労士であれば、一度離職してもライフスタイルに合わせて働くことも可能です。